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厚生労働省の平成26年度賃金構造基本統計調査によると理学療法士の平均年収は約390万円、平均月給は約27万円、平均年間賞与は約61万円です。作業療法士・言語聴覚士とはほぼ同じですが、平均年収約470万円の看護師と比較すると低い給与水準となっています。訪問看護ステーションでの訪問リハビリ業務の場合、平均を大きく上回る高給与であることが多いようです。経験年数別に見ると、1年に満たない新人の平均年収は男性が286万円、女性が283万円と300万円を下回ります。15年以上経験がある場合は男性506万円、女性460万円と大きく上昇します。年齢別に男女の平均年収を見ると以下のようになっています。
20歳~24歳 | 25歳~29歳 | 30歳~34歳 | 35歳~39歳 | 40歳~44歳 | 45歳~49歳 | 50歳~54歳 | 55歳~59歳 | 60歳~64歳 | |
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男性 | 324万円 | 378万円 | 408万円 | 436万円 | 465万円 | 492万円 | 447万円 | 509万円 | 512万円 |
女性 | 319万円 | 375万円 | 387万円 | 421万円 | 445万円 | 486万円 | 486万円 | 340万円 | 274万円 |
男性は50代以降に管理職になる人が多いため50代以降の年収が最も高くなっています。一方で女性は管理職になることが少ないことと50代まで続ける人が少ないことが原因で50代以降年収が減少しています。
リハビリのお仕事の求人データによると非常勤、パートとして働く理学療法士の平均時給は1677円です。常勤で働く理学療法士の平均月給を施設別に見ると、病院が23万円、訪問看護ステーションが27万円、介護施設が23万円、クリニックが24万円、デイサービスが23万円となっています。
理学療法士になるためには、理学療法士国家試験に合格して国家資格を取得する必要があります。国家試験を受験するためには、4年制大学や短期大学、専門学校などで厚生労働大臣あるいは文部科学大臣に指定された養成課程を終了する必要があります。
平成26年12月末時点での厚生労働省の調べでは理学療法士の有資格者数は120,072人です。そのうち91,064人が公益社団法人日本理学療法士協会に所属しています。日本国内の就業者数は104,928人(平成26年10月時点厚生労働省調べ)で、病院が66,151人、介護サービス施設(介護老人保健施設、介護老人福祉施設、訪問看護ステーションなど)が27,789人、一般診療所が10,988人です。公益社団法人日本理学療法士協会所属の理学療法士が従事しているリハビリテーション施設は16,142あり、病院やクリニックなどの医療施設が9,034、訪問看護ステーションやデイサービス、デイケアなどの医療福祉中間施設が3,607、特別養護老人ホームや有料老人ホームなどの老人福祉施設が1,093あります。厚生労働省によると平成22年の理学療法士の有効求人倍率は10.60と高く仕事を見つけやすい状況でした。しかし理学療法士協会の発表によると、平成14年には3354人だった理学療法士国家試験の合格者数が平成26年には約3倍の9315人にまで増加しています。そのため年々求人倍率が低下し、転職活動における競争が激しくなり、より高いスキルや知識を求められることになるでしょう。一方で高齢社会が進むにつれ、理学療法士の需要も継続的に高まっていくと思われます。現在では理学療法士求人の多くを総合病院や大学病院の整形外科や脳外科などが占めていますが、今後は介護施設や訪問看護ステーションなどが増加していくでしょう。