これからのセラピストが知っておくべき「多職種協働」

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高齢化社会が深刻化している日本において、リハビリ職はこれから活躍の場を「病院」から「地域」へ移していくことが望まれています。団塊の世代がすべて75歳以上になる2025年に向けて、地域包括ケアシステムの構築(※)が急がれているからです。

※地域包括ケアシステム……高齢者が要介護状態になっても住み慣れた自宅で暮らせるよう、あらゆるサービスを日常生活の場で一体的に受けられる制度のこと。

地域包括ケアシステムを実現させるためには、医療と介護の連携が欠かせません。さまざまな職種の人々が集まってチームとなり、一丸となって高齢者を支援していくことが重要です。
この記事では、医療・介護に関わる職種が連携して支援にあたる「多職種協働」についてまとめます。

多職種協働とは?

多職種協働

多職種協働とは、「異なる専門性を持ったさまざまな職種が集まり、共有した目標に向けてともに働くこと」を指します。
高齢者に対して網羅的なケアを行うために、複数の専門的な視点を生かし、意見を交換しながらよりよいケアを追求していくことが目的です。

医師、看護師、POSTなどの医療従事者も、ケアマネジャーや介護士などの介護従事者も、そして地域の民生委員や自治会などもまじえてチームになり、一丸となって高齢者を支援していきます。

取り組みの具体例

多職種協働
多職種協働ではどのような取り組みが行われているのか、一例を見てみましょう。

利用者さんの褥瘡対策

回診の際に、寝たきりの利用者さんの全身状態と褥瘡の状況を多職種で観察します。その結果に応じて、

  • ・理学療法士:適切なポジショニング
  • ・薬剤師:適した薬の提案
  • ・栄養士:経管栄養の検討

を同時に行っていきます。
こうした各専門家の視点から課題に対する解決策が提案され、適切なケア・処置に反映されるのです。

地域ケア会議

多職種協働では利用者さんへの支援内容の検討を行うため、「どのような課題があるか?」「どのようなサービスを組み合わせたらその人らしい生活を送れるか?」をチームで話しあっていきます。
さまざまな職種が集まって第三者の客観的視点で話しあい、専門性を生かしたアセスメントを元にサービスを組み合わせることで、利用者さんのQOL向上を担保した自立支援が実現できます。

また、地域ケア会議には5つの機能があるとされています。

  • ・個別課題解決:利用者さんへの自立支援、困難事例の相談や助言など
  • ・ネットワーク構築:住民との情報共有、課題の優先度判断など
  • ・地域課題発見:地域の潜在ニーズを明らかにする
  • ・地域づくり、資源開発:有効な課題解決の方法をノウハウ化する、関係機関の役割分担など
  • ・政策形成:需要に見合うサービスの整備、事業化など

会議の参加者や規模は内容によって異なりますが、さまざまな視点を持つメンバーで議論を重ねることで、利用者さん一人のケアだけでなく地域課題の検討も可能になるのです。
そうして地域のケア体制が整備されていくと、地域包括ケアシステムによる住民のQOL向上が達成されるようになります。

必要な2つのスキル

多職種協働
もしあなたがリハビリ職として地域と関わり、地域包括ケアシステムに携わるセラピストになる場合。その際に必要となるスキルを2つご紹介いたします。

専門分野の知識・技術

地域包括ケアシステムにおいて、医療・介護に限らず各職種はその専門分野のプロフェッショナルとして参加します。自分の専門分野がおろそかな状態では他職種のメンバーに多大なる迷惑をかける上に、そもそも多職種協働が成り立ちません。
プロフェッショナルとして恥ずかしくない、専門職としての知識・技術を身につける必要があります。

コミュニケーションスキル

多職種協働では日々の情報交換が命……と言っていいほど情報共有が重要です。質の高いチーム医療を実現させるためにも、各専門職の間で円滑なコミュニケーションを図れるようにしましょう。
医療職および介護職は仕事に熱心なあまり、業務そのものが自分の目的になってしまうケースが多々あります。そのために信念対立が起きたり、自分の思う介入方法の妨げになるような相手の意見は聞き入れられなかったり……異職種同士でぶつかってしまうことも珍しくありません。

「誰のための、何のための連携か?」を念頭に置いた上で、互いの意見を尊重しあえるよう、綿密なコミュニケーションをとっていきましょう。

多職種協働の研修って?

多職種協働
厚生労働省は「多職種協働によるチーム医療の推進事業実施要綱」で多職種協働の研修を実施することを推進しています。多職種協働に携わる専門職には「多職種協働とはどのようなものか?」を深く学び、その考え方をベースにチーム医療を行えるようにすることが必要です。
そのための研修が各病院団体・職能団体で実施されています。

たとえば、千葉県で実施されている「認知症多職種協働研修」。
これは認知症患者に対するチーム医療を学ぶとともに、「顔の見える関係づくり」の機会を設けるために作られた研修プログラムです。
「顔の見える関係づくり」が主な目的であること、職種によっては長期にわたる研修に参加できないことを考慮して、研修期間は1日程度になっています。

内容は講義形式による座学とグループワークによる演習に分かれています。

形式 課目 内容 時間
講義 オリエンテーション 研修目的の説明 30分
講義 医療との関係 医療職が関わるそれぞれの場面と円滑な医療の提供 50分
講義 生活支援 社会資源の理解と自律性の保障 50分
グループワーク 連携のあり方 事例に基づく連携方法の確認 165分

なぜ多職種協働が必要なのか

在宅医療で重要なのは、利用者さんやご家族にとって何が一番幸せかを考えることです。
そのためには利用者さんの病態、機能、心理、社会的問題などを総合的に判断する必要があります。在宅高齢者の場合、疾患によって機能障害が引き起こされ、それが心の問題と密接に関係するからです。そして心身の問題は、時として虐待などの社会問題を引き起こします。

こうしたさまざまな視点から利用者さんを評価して課題を発見することで、利用者さんのQOLを高めるための的確な支援ができるようになります。そのためには各分野の専門家が関わりあって、利用者さんの姿を俯瞰的に見ることが大切なのです。

地域に飛び出していくセラピストが求められている!

多職種協働
これからの日本において、病院よりも地域に根差した活動を行うセラピストの需要が高まっていくと見られています。しかし新卒セラピストの多くは、病院への入職を希望しています。
そのギャップは地域リハビリの人手不足と、病院内での生き残りをかけた競争を引き起こしてしまっているのです。
これからは訪問リハや通所リハなど、利用者さんの生活に寄り添う支援に目を向けてみるのもよいのではないでしょうか。セラピストの活躍の場は、どんどん広範囲に広がっています。

参考文献・サイト
・厚生労働省「多職種協働によるチーム医療の推進事業実施要綱」(2013年6月28日)
・千葉県「認知症多職種協働研修について」(2015年9月30日)
・ふるさと21健康長寿のまち みゆきの里「多職種協働による褥瘡対策への取り組み」(2014年3月8日)
・日本医師会 第1回日本医師会在宅医リーダー研修会「地域包括ケアにおける 多職種協働の意義
」富士宮市福祉総合相談課 社会福祉士 土屋 幸己(2013年7月28日)
・公益社団法人 日本医業経営コンサルタント協会「多職種協働・地域連携から始まる 「地域包括ケアシステム」構築」(株)メディサイト 代表取締役 松村眞吾(2014年11月)

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