言語聴覚士が養成所教員として働くには?【セラピストの働き方シリーズ】

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言語聴覚士の活躍の場は、病院やクリニック・介護施設のほか、障害者福祉施設や保健センターなどさまざまです。多くの言語聴覚士はこうした現場に従事し、日々患者さんと向き合いながらリハビリテーションを行っています。

しかし経験を積んだ言語聴覚士には、現場だけにとどまらず、「養成校の教員になる」道も用意されているのです。教職へのジョブチェンジは、キャリアアップを考える上では外せない選択肢のひとつと言えるでしょう。

今回の記事では、言語聴覚士の働き方のひとつ「養成校の教員になる」ことについて考えます。

言語聴覚士が養成校の教員になるには?

言語聴覚士 教員

言語聴覚士養成校は主に「専門学校」と「大学」の2種類がありますが、いずれにしても教員になるためには、必須条件を満たす必要があります。
教員になることを検討する場合には、自分がその条件をクリアしているかよく確認しましょう。

経験年数

言語聴覚士養成校で教員となるためには、専門学校でも大学でも「5年以上の臨床経験」が必要となります。
資格取得から5年経過していたとしても、臨床経験が5年以上ない場合には条件を満たしたことになりません。

特に女性は結婚や出産などのタイミングで一度休職したり、離職したりしているケースがあります。
自分の経験年数が5年以上あるかどうか、事前にきちんと確かめておくのが望ましいです。

学位

養成校のうち、大学で教員になりたい……という場合は、臨床経験のほかに「学位」が必要となります。
学位はその人の研究能力を証明しうる、大学・大学院課程を修了することで与えられるもの。
希望の大学で助教授になりたければ「学士」以上、講師・准教授なら「修士」以上、教授なら「博士」以上の学位を取得することが必須となります。

ちなみに「学士」は大学課程、「修士」「博士」は大学院課程を修了することで手に入れられます。
そのため専門学校に通って言語聴覚士になった場合には、臨床現場で働きながら大学・大学院に通って学位を取得することになります。

養成校教員の仕事内容

教員

言語聴覚士養成校で教鞭をとる場合、以下のような業務をメインで行っていくことになります。

  • ・講義
  • ・臨床実習
  • ・研究指導
  • ・学生指導

そのほか学内で必要な会議・委員会に参加したり、各種公務にあたったりと、幅広い仕事をこなしていくことになります。

養成校教員の給料はどのくらい?

言語聴覚士 教員

言語聴覚士養成校教員の給与は、特に大学の場合など学校法人の就業規則・給与規定に準拠しているため、臨床現場で働いている作業療法士よりも高額に設定されています。
職場によって大きなばらつきはありますが、臨床現場にいた頃よりも多くの賃金を得ることができるでしょう。

また、養成校教員の給与は年俸制であるところがほとんど。
給与額を一年単位で決定し、それを12分割して毎月支払われるシステムのため、賞与などによる年収額の変動がありません。
昨年度の実績を元にした交渉で決定されるので、頑張り次第ではさらに稼ぐことも可能となります。

教員として働くメリット・デメリット

言語聴覚士 教員

臨床現場にいた頃とは、働き方を大きくことにする言語聴覚士養成校の教職。
転職することでどのようなメリットがあり、またデメリットをこうむるのか見てみましょう。

メリット

教えることで自分自身も学べる
自分自身がその事柄を深く理解していなければ、人に何かを教えることなどできません。
教員として生徒に講義をするということは、あなたがこれまで培ってきた知識や経験はもちろん、さらに詳しい学術文献や教科書を読み込んで理解を深めることが必要になります。
そのため、自身の持つ知識を整理し、さらに深めることができるのです。
実りあるアドバイスを受けられる
臨床経験が5年以上あることが教員になるための条件ですが、言語聴覚士として5年間勤めてすぐに「教員になろう」と思い至る人はそう多くないでしょう。
つまり養成校の先輩教員には、10年15年というキャリアを歩んできた人もいるということです。
さまざまな分野の知識や教鞭のとり方について、積極的にアドバイスをもらっていきましょう。

デメリット

業務外の仕事で残業することが多い
リハビリテーションの施術がおおよその業務だった臨床とは異なり、養成校の教員には講義以外にやらなければならない業務が数多くあります。
学生の実習や就職に関する事務作業、実習地への訪問、保護者面談など……。時には体験入学の対応のために、休日出勤することもあります。
仕事に対する優先順位づけや、時間管理の能力は必須となるでしょう。
業績次第では退職勧告の可能性もある
先述の通り、言語聴覚士養成校の教員の給与は年俸制です。一年ごとに業績を元にした交渉をすることで、その年にもらえる年収額を決定します。
つまり優秀な業績を上げていれば昇給もあり得ますが、業務能力が振るわないと判断された場合には、次年度の更新を断られる(=退職勧告)可能性もあるのです。
高給与で魅力的な職場ではありますが、そうしたシビアな側面があることも、転職する前に把握しておきましょう。

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